国土交通省は、質の高い木造住宅の普及促進をめざして様々な施策を行っています。同省では、今後の施策を検討するために、中小工務店など戸建て木造住宅施工の現場を担う人たちに対して、省エネ基準や長期優良住宅などに対する取り組みについて調査を実施。全国約4万5千の中小工務店や大工さんにアンケートを配布し、約2,800の回答が寄せられました。
その結果、次世代省エネ基準（H11基準）適合の住宅を施工したことがあるのが43.2％、施工した住宅が長期優良住宅の認定を取得したことがあるのが25.3％でした。また、2020年までに新築住宅に改正省エネ基準（H25基準）への適合が義務化されることを知っている割合は57.9％となっています。
この結果を見ると、施工現場においても住まいの省エネ化・高断熱化などに対する意識にはまだまだばらつきがあるようですが、家を建てるときには希望する断熱のレベルをきちんと伝え、実現できるよう確認することが大切です。

※国土交通省「中小工務店・大工業界の取り組み状況に関する調査結果」（調査期間：平成26年1月10日～3月7日）の詳細はこちらからご覧になれます。